蓄電池はやめたほうがいい？うちに向いているか確かめるには

向いているかどうかの最後の決め手は、補助金を引いた自己負担です。まず見積もりで、自分の家の費用を確かめてみましょう。

「蓄電池はやめたほうがいい」という声には、もっともな理由もあります。値段が高いこと、電気代の節約だけで元を取るのが難しいこと、強引な訪問販売があることです。一方で、太陽光のある家や停電に備えたい家には、役に立つ設備でもあります。

向き不向きは、家の条件でかなりの部分が決まります。太陽光の有無、昼と夜の電気の使い方、停電への備えをどこまで求めるか。このページでは、その条件を順に整理し、最後に自分で確かめられるチェックリストを置きます。

もう一つの大きな条件が、補助金と費用です。補助金の額は地域と容量でほぼ決まりますが、実際に払う額は設置費用しだいです。判断の最後は、見積もりで自己負担を確かめることになります。

太陽光がなく、停電への備えもあまり求めない家は、蓄電池が向かないことが多いです。蓄電池は「ためる」設備なので、ためる電気の元がないと良さを生かしにくいからです。

次のような家は、慎重に考えたほうがよい条件です。

太陽光がない家でも、東京都の補助は再エネ100%の電力メニューを契約すれば対象になります。^[1] ただし、ためる電気を自分で作れない点は変わりません。

表の条件に2つ以上当てはまるなら、見送る判断も十分にありえます。当てはまるものが1つなら、次の「向いている家」の条件と見比べてください。

太陽光があり、昼に余った電気を夜に使いたい家は、蓄電池が向いています。売る電気を減らし、買う電気を減らす使い方ができるからです。

• 太陽光の売電期間（FIT）が終わった、または近い: 売る値段が下がり、自分で使う価値が相対的に上がります。東京電力エナジーパートナーの満了後の標準プランは1kWhあたり8.50円（税込）です ^[6]
• 昼は留守がちで、夜に電気をよく使う: 昼の余りを夜に回せます
• 停電に備えたい: 太陽光だけでは夜に電気を使えませんが、蓄電池があれば夜も使えます ^[2]
• 住んでいる地域の補助が大きい: 東京都なら1kWhあたり10万円の補助があります ^[1]

太陽光だけの場合、停電時は自立運転用のコンセントから昼間しか使えません。^[2] 使える電力も、パワーコンディショナの定格出力（機種により1.5kVAなど）までです。^[2] 蓄電池があれば、残量のあるあいだは夜も電気を使えます。^[2]

停電への備えは、お金に換算しにくい価値です。冷蔵庫や照明、スマホの充電を夜も続けたいかどうかで、判断が大きく分かれます。自分の家にとって停電への備えがどのくらい大事かを、家族で話しておいてください。

主なデメリットは、費用が高いこと、時間とともに容量が減ること、置き場所と停電時の制約があることの3つです。どれも、機種選びと見積もりの段階で確かめられます。

容量の減り方は、使い方や環境で変わります。メーカーが示す充放電の回数（サイクル寿命）は、決まった条件での期待値で、保証値ではないと書かれています。^[3]

停電時の使い方は、機種で大きく違います。家全体に電気を送る「全負荷型」と、決めた回路だけに送る「特定負荷型」があります。^[3] 特定負荷型は、使いたい家電をあらかじめ専用の回路につないでおく必要があります。^[3]

デメリットの多くは、契約前に確かめれば避けられます。気になる点は、見積もりのときに業者へ質問してください。

電気代が下がる額は、自分で使えた電気の量と、買う値段と売る値段の差で決まります。家ごとに違うため、ここでは編集部の仮定で目安を示します。

家電の表示などで使われる電気料金の目安は、1kWhあたり31円（税込）です。^[5] 卒FIT後に8.50円で売っている家なら、売らずに自分で使うと1kWhあたり約22.5円の差になります。^[5][6]

編集部の仮定として、1日4kWhを昼にためて夜に使うとします。4kWh × 365日 × 22.5円 = 年に約3.3万円です。天気・季節・劣化・機器での損失は考えていません。

前提：既存住宅・太陽光あり・蓄電池7kWh・費用は国の目標価格12.5万円/kWh（税抜）に消費税を足した96.25万円（税込）。^[7] 実際に払う額で考えるため、ここだけ税込にしています。補助は東京都70万円、江東区7万円。^[1][9] 回収の目安は「自己負担 ÷ 年に浮く額」で、編集部が計算しました。1日に使える量や電気の単価を変えた計算は「蓄電池は元が取れる？」にまとめています。

FITの期間中で、まだ高い値段で売れている家は、差が小さくなります。たとえば2024年度に設置した住宅用太陽光の買取価格は1kWhあたり16円です。^[8] この場合の差は約15円で、浮く額は3分の2ほどになります。

補助がないと、機器の保証期間内に回収するのは難しい計算です。補助があると、見え方が大きく変わります。どちらになるかは、自分の家の見積もりの金額しだいです。

補助金が大きい地域では、費用の大半を補助で埋められることがあり、判断が「つける」側に傾きます。逆に補助がない地域では、費用の回収が長くなります。

東京都の補助は1kWhあたり10万円で、上限は120万円です。^[1] 国の目標価格12.5万円/kWh（税抜）で7kWhをつけると、費用は87.5万円です。^[7] 東京都の補助70万円を引くと、自己負担は約17.5万円になります。

計算式：7kWh × 12.5万円 = 87.5万円（税抜）、7kWh × 10万円 = 70万円。補助の合計は実際の費用が上限です。^[1][7] 杉並区・江東区の補助は受付中（2026年10月24日確認）。^[9][10] 世田谷区は令和8年度、蓄電池を補助の対象外としています。^[11]

国の蓄電池補助金（DR補助金）は、2026年5月29日に予算に達して受付を終えました。SIIは再開の予定はないとしています。^[12] 国の補助を前提にした説明を受けたら、いま受付中かどうかを確かめてください。

東京都の補助を受けるには、原則として契約の前に事前申込が必要です。^[1] 受付は2027年3月31日17時までで、予算に達すれば早く終わります。^[1] 補助の額がわかったら、次は費用の確認です。

事前申込は契約の前に必要なので、見積もりの段階で申請の段取りまで相談できる業者だと進めやすくなります。

よくある後悔は「容量が合わない」「値段が高かった」「訪問販売でその場で決めた」の3つです。どれも、契約の前に確かめれば避けやすいものです。

国民生活センターには、家庭用蓄電池の勧誘に関する相談が2020年度に1,314件寄せられています。^[13] 2016年度の325件から、4年で約4倍になりました。^[13] 「この値段は今日限り」「国の補助金が出るので安くなる」とせかされた例が挙げられています。^[13]

訪問販売で契約した場合は、書面を受け取った日から8日間はクーリング・オフができます。^[15] 困ったときは、消費者ホットライン188に相談できます。^[13]

後悔の多くは、比べずに決めたことから起きています。同じ容量・同じ構成で複数社の見積もりをそろえると、値段と内容の差がわかります。

「蓄電池をつけないと必ず損をする」は誤りです。資源エネルギー庁は、売電期間が終わった家への説明として、こうした言い方に注意をうながしています。^[14]

資源エネルギー庁は、次のような説明を誤解として挙げています。^[14]

• 蓄電池をつけなければ必ず損をする
• 売電より自分で使う方が絶対に得
• 特定の1社と売電契約をしないと損
• 満了後は0円で買い取られるので、当社の商品が得

満了後に電気を0円で引き取るのは、一時的に買い手がいない場合の例外的な扱いです。^[14] 売るのと自分で使うのとどちらが得かは、家ごとに違います。^[14]

「損をする」と言われたときほど、計算の前提を紙で出してもらってください。電気の使い方、売電の値段、費用、補助金の額がそろって、はじめて比べられます。

次のチェックで「はい」が多いほど、蓄電池は検討する価値があります。「いいえ」が多い場合は、見送る判断も十分にありえます。

6の補助金は、地域ページで受付状況を確かめられます。8は、どの家にも当てはまる大事な条件です。

チェックの結果が「条件しだい」でも、見積もりで自己負担がわかれば判断しやすくなります。「見送ってもよい」でも、停電への備えを重視するなら、それを理由に検討してかまいません。

向いているかどうかは、最後は補助金を引いた自己負担で決まります。その自己負担は、見積もりで費用がわかってはじめて確定します。