家庭用蓄電池は、何kWhあれば足りる？

容量の候補が決まると、補助金の額はほぼ計算できます。実際に払う額は機種と工事で変わるため、候補の容量ごとに費用を確かめておくと比べやすくなります。

蓄電池の容量は「何に使いたいか」で決まります。昼の太陽光の余りを夜に使いたいのか、停電のときに家の電気をまかないたいのか。目的がちがえば、必要な容量もちがいます。

このページでは、国の統計で家の電気の使用量と太陽光の余りをつかみ、停電時に使える時間の目安を示します。そのうえで、容量と補助金・費用の関係を表とグラフで整理します。

容量を決めると、補助金の額はほぼ決まります。一方で、実際に払う額は機種と工事の費用しだいです。候補の容量が決まったら、見積もりで容量ごとの費用を比べると判断しやすくなります。

戸建ての電気の使用量は、平均で年間約4,930kWh、1日あたり約13.5kWhです。^[1] まずは自分の家の1日あたりの量を、明細から出します。

環境省「家庭部門のCO2排出実態統計調査」令和5年度の値です。^[1][2] 戸建ての値はGJで公表されており、1kWh＝3.6MJで編集部がkWhに換算しました。1日あたりは年間の値を365で割っています。

太陽光のある戸建ての値は、外から買った電気の量です。^[1] 太陽光で発電して自分で使った分は含まれません。

あなたがやること: 電気料金の明細で、1か月の使用量を日数で割り、1日あたりの量を出します。夏と冬の月も見ておきます。

家族が多いほど、電気の使用量は増えます。電気によるCO2の排出量で比べると、4人世帯は1人世帯の約2.4倍です。^[3]

環境省の同じ調査（令和5年度）の値です。^[3] 世帯人数ごとの電気の使用量（kWh）は公表されていないため、CO2の量で比べています。比は編集部が計算しました。

人数だけでなく、オール電化かどうか、昼に家にいるかどうかでも使用量は変わります。人数は目安にとどめ、明細の数字で確かめてください。

あなたがやること: 家族の人数と、昼に家にいる人がいるかを書き出します。

太陽光のある家では、1日に売っている量が、ためられる量の上限の目安です。国の統計では、太陽光のある世帯は1日に平均約11kWhを売っていました。^[1]

太陽光を使っている世帯あたりの値（2023年4月〜2024年3月）です。^[1] 1日あたりは、編集部が各月の日数で割りました。

冬は売る量が減り、1日あたり7kWh台になります。平均の値では、冬の売電量は10kWhに届きません。家ごとに違うため、自分の家の明細で確かめてください。

あなたがやること: 売電の明細で、冬（12〜2月）と春（4〜5月）の1日あたりの売電量を出します。

太陽光の余りを夜に使うなら5〜10kWh前後、停電時に家全体を1日なら10kWh以上がひとつの目安です。目的ごとに、どの時間帯の電気をまかなうかで考えます。

表は横に動かせます →

容量の目安は、上の使用量と売電量、下の家電の目安をもとに編集部が置いた値で、公的な基準ではありません。

蓄電池には、カタログ上の「定格容量」と、実際に使える「実効容量」があります。必要な量は、実効容量で考えます。

あるメーカーのカタログの仕様表の値です。^[4] 定格のおよそ9割が実効容量でした。差は機種で違います。

あなたがやること: 目的を「余りを夜に使う」「停電に備える」のどちらに重く置くか決め、表から容量の候補を2つ選びます。

10kWh級の蓄電池なら、約300Wの家電を1日以上使える計算です。メーカーのカタログは、9.8kWhの機種で285Wの家電を約29時間使える目安を示しています。^[4]

あるメーカーのカタログの目安です。^[4] 実際の消費電力は、家電の機種と使い方で変わります。

概算は「実効容量 ÷ 使う電力」で編集部が計算した値で、変換のロスを含まない上限の目安です。メーカーの目安（285Wで約29時間）とほぼ同じ水準です。^[4]

停電時にどこまで使えるかは、容量だけでなく機種の種類でも決まります。

• 全負荷型: 家全体に電気を送ります。エアコンやIHなど200Vの家電も使える機種があります ^[4][5]
• 特定負荷型: 前もって決めた回路だけに電気を送ります。使いすぎを防げますが、ほかの部屋のコンセントは使えません ^[4][5]

停電時に一度に使える電力（自立出力）にも上限があります。同じカタログでは、2.0kVAや4.0kVAといった値です。^[4] 電子レンジやドライヤーを同時に使うと、上限を超えることがあります。

あなたがやること: 停電のときに同時に使いたい家電を書き出し、消費電力の合計を出します。

東京都の補助は1kWhあたり10万円なので、容量が大きいほど増えます。^[6] 上限は120万円で、12kWhで上限に届きます。^[6]

区の補助は、計算のしかたが区によって違います。容量で増える区と、定額の区があります。

7kWhの欄は、表の計算のしかたに当てはめた額です。港区は定格ではなく、SIIに登録された初期実効容量で計算します。^[12] 区ごとに、太陽光とつながっていることなどの条件があります。

東京都の外でも、計算のしかたは分かれます。千葉市は容量に関係なく上限7万円で、対象経費が7万円以上なら7万円です。^[16] 横浜市は1件あたり12万円分の定額で、現金ではなくポイントなどで受け取ります。^[17] どちらも受付中です（2026年10月24日確認）。

前提：東京都・既存住宅・太陽光あり。東京都の補助は 容量 × 10万円（上限120万円）です。^[6] 費用の目安は、国の目標価格12.5万円/kWh（税抜）で計算しました。^[13] 都の補助は、税抜の対象経費から国や区の補助を引いた額が上限です。^[6]

12kWhまでは、容量を1kWh増やすごとに自己負担は2.5万円ずつ増えます。12kWhを超えると補助が増えないため、1kWhごとに12.5万円ずつ増えます。

国の蓄電池補助金（DR補助金）は、2026年5月29日に予算に達して受付を終え、SIIは再開の予定はないとしています。^[14] 東京都には、DR実証（電力会社の要請に合わせて充放電を調整する取り組み）に参加すると10万円上乗せする仕組みもあります。^[6]

この表の費用は目標価格での目安です。実際の見積もりの単価が違えば、自己負担の差も変わります。候補の容量ごとに、実際の費用を確かめておきましょう。

あなたがやること: 住んでいる区の計算のしかたを確かめ、候補の容量2つで補助の合計を出します。

東京都には、すでにある蓄電池にユニットを足す「増設」の補助もあります。1kWhあたり6万円で、上限は72万円です。^[6] 太陽光がすでについていることが条件です。^[15]

増設の単価は、新しく設置するより低く設定されています。^[6] 足立区のように、増設を対象にしない区もあります。^[7] 最初から必要な容量で入れるか、増設を前提に選ぶかは、補助の差も含めて考えます。

増設できるかどうかは、機種ごとに違います。見積もりの段階で、選ぶ機種があとから容量を足せるかを聞いておくと安心です。

あなたがやること: 将来、電気自動車やオール電化など、電気が増える予定があるかを考えます。

容量は「大きければ安心」ではありません。使い切れない容量は、費用が増えるだけになるからです。

同じ容量でも、機種によって価格や停電時に使える範囲が違います。候補の容量を2〜3通り決めて、それぞれの費用を見積もりで比べると判断しやすくなります。

見積もりを依頼するときは、容量だけでなく、全負荷か特定負荷か、自立出力もそろえて伝えます。条件をそろえると、各社の見積もりを並べて比べられます。

あなたがやること: 表の6項目を、候補の機種ごとに確かめます。

容量の候補がしぼれたら、あとは費用の比較です。補助金の申請に慣れた業者から、まとめて見積もりをとると比べやすくなります。