蓄電池は何年で元が取れる？

回収年数の分子になる自己負担は、設置費用で決まります。自分の家の数字を入れるために、まず実際の費用を確かめておくと計算が具体的になります。

蓄電池の元が取れるかどうかは、計算の式そのものは単純です。払った額を、1年に得する額で割るだけです。難しいのは、式に入れる数字が家ごとに違うことです。

このページでは、数字の出どころを示したうえで、一つの例を計算します。そのうえで、どの数字が変わると回収年数がどれだけ動くかを、表で示します。寿命と劣化、停電への備えまで含めて、判断の材料をそろえます。

補助金の額は、地域と容量でほぼ決まります。一方で、実際に払う額は設置費用しだいで、業者や機種で変わります。自分の家の回収年数を出すには、最後は見積もりで費用を確かめる必要があります。

回収年数は「自己負担 ÷ 1年に得する額」で計算します。1年に得する額は、ためた電気を自分で使うことで減る電気代です。

「買う値段 − 売る値段」が入るのは、ためた電気はもともと売れたはずの電気だからです。売る代わりに夜に使うと、夜に買う電気が減ります。その差が、蓄電池で得する分になります。

あなたがやること: 電気料金と売電の明細を、直近1年分そろえておきます。

下の前提で計算すると、補助金なしで約29年、東京都の補助ありで約8年です。補助金は回収年数を大きく縮めます。

計算の前提

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1年に得する額 = 4kWh × 365日 ×（31円 − 8.50円）= 約3.3万円

東京都の補助は「容量 × 10万円」と「税抜の対象経費（国や区の補助を引いた残り）」の小さい方です。^[2] 足立区の蓄電池の補助は定額5万円です。^[5] この例では税抜の経費が87.5万円あり、区の5万円を引いても都の70万円は満額です。

国の蓄電池の補助金（DR補助金）は、2026年5月29日に予算に達して受付を終え、SIIは再開の予定はないとしています。^[6] そのため、この例の合計には入れていません。

あなたがやること: 住んでいる地域の補助金の額と、受付中かどうかを確かめます。

東京都の補助がある例では、8年目あたりで累積の収支がプラスに変わります。補助金なしでは、20年たってもマイナスのままです。

このグラフは、電気の値段が変わらず、劣化や故障もない場合の線です。実際の線は、次の節で示す条件で上下に動きます。

あなたがやること: グラフの線が0を越える年と、蓄電池を使う予定の年数をくらべます。

回収年数を大きく動かすのは「設置費用」「1日に回せる電気」「買う値段と売る値段の差」の3つです。中でも設置費用は、見積もりしだいで大きく変わります。

1日に回せる電気を変えた場合

表は横に動かせます →

設置費用を変えた場合（東京都の補助あり）

国の資料では、補助事業の家庭用蓄電池は工事費込みで1kWhあたり約12.1万円でした（2023年度）。^[7] 補助事業以外では、工事費を除いて15〜20万円/kWhが標準的な水準とされています。^[7] 表の15万円・20万円は、この幅をもとに編集部が置いた例です。

買う値段と売る値段を変えた場合（東京都の補助あり、4kWh）

買う値段の25円・37円は、編集部が置いた幅です。売る9.9円は2026年度の住宅用太陽光の買取価格です。^[8] 24円は、2025年度10〜3月の欄に示された最初の4年間の価格です。^[8] 売る値段が高いあいだは、ためて使うより売る方が得になりやすく、回収は大きく延びます。

売るのと自分で使うのと、どちらが得かは家ごとに違います。資源エネルギー庁も、一概には言えないと説明しています。^[9]

見積もりの単価が1kWhあたり数万円違うだけで、回収年数は10年以上動きます。相場の範囲に入っているかを、複数社の見積もりで確かめておくと安心です。

あなたがやること: 自分の家の売る値段と、見積もりの単価（税抜、1kWhあたり）を表に当てはめます。

回収年数が、蓄電池を使える年数より長いと、元は取れません。メーカーの保証年数と、容量の減り方をあわせて見ます。

あるメーカーのカタログでは、蓄電池ユニットの保証を15年としています。^[10] 同じカタログの16.4kWhの機種の欄には、15年後に初期の60%以上の容量を保証すると書かれています。^[10] 保証の内容は機種で違います。

劣化ありの行は、容量が毎年同じ量ずつ減り、15年で60%になると編集部が仮定した計算です。得する額も容量と同じ割合で減るとしました。補助ありの約8年は、劣化を入れても保証の15年におさまります。補助なしの約29年は、保証の年数を大きく超えます。

太陽光のパワーコンディショナ（電気を家で使える形に変える機器）も、いずれ交換が要ります。国の資料では、住宅用太陽光のパワコンは20年で1回の交換が一般的で、相場は約42.3万円とされています。^[11] 蓄電池と一体の機種もあるため、何を交換するのかを見積もりの段階で聞いておきます。

保証の年数と容量の保証は、機種ごと・業者ごとに書面で比べられます。見積もりをとるときに、保証の条件も並べてもらいましょう。

あなたがやること: 候補の機種の保証年数と、何年で何%の容量を保証するかを確かめます。

停電のときに電気が使える価値は、回収年数の計算には入れられません。それでも、蓄電池を選ぶ理由として大きいものです。

冷蔵庫・テレビ・照明・スマートフォンの充電なら、合計で300W前後という目安があります。^[10] 同じカタログは、285Wの家電を9.8kWhの蓄電池で約29時間使える目安を示しています。^[10] 保証値ではなく、使い方で変わります。

国の資料でも、災害への備え（BCP用途）として蓄電池をつける例が増えているとされています。^[7] 回収年数が保証の年数に近い場合は、停電への備えをどれだけ重く見るかが判断の分かれ目になります。

あなたがやること: 停電のときに使いたい家電を3つ書き出し、必要な時間を決めます。

太陽光と蓄電池を同時につける場合は、太陽光の分と蓄電池の分を足して考えます。下の例では、セットで約8.5年です。ただし、前提の多くは編集部の仮定です。

太陽光の費用は、国の資料にある新築の2024年設置の平均28.6万円/kWを当てはめた仮定です。^[11] 既築の平均値と税の扱いは、資料の本文で確認できていません。東京都の既存住宅向けの太陽光の補助は、3.75kWを超える分は1kWあたり12万円です。^[13]

太陽光の発電量は、国の想定する設備利用率13.7%で計算しました（4kW × 8,760時間 × 13.7% ＝ 約4,800kWh）。^[11] 自分で使う割合は約30%としました。国の想定する余った電気を売る割合70%から、編集部が逆算した値です。^[11]

太陽光の1年に得する額は、自分で使う約1,440kWh × 31円と、売る約3,360kWh × 9.9円の合計です。^[3][8] 蓄電池の分は、FITの期間中なので売る値段を9.9円として計算しました（4kWh × 365日 × 21.1円）。

セットの回収年数 ＝（66.4万円 ＋ 26.25万円）÷（7.8万円 ＋ 3.1万円）＝ 約8.5年

FITの10年が終わると、売る値段が下がります。^[8] 太陽光の分は得する額が減り、蓄電池の分は値段の差が広がって増えます。太陽光を新しくつける家では、蓄電池の効果はFITが終わったあとに大きくなります。

あなたがやること: 太陽光も検討するなら、太陽光と蓄電池を分けた見積もりをもらい、それぞれの回収年数を出します。

回収を早める余地は、主に「容量の合わせ方」「補助金の重ね方」「費用の比べ方」の3つにあります。どれも契約の前に決めることです。

容量を大きくすると、都の補助も増えますが、費用も増えます。昼に余る量より大きい容量は、ためる電気がないため、得する額は増えません。

都の補助は契約前の事前申込が必要です。^[2] 区の補助は、区によって設置の前に申し込むか、後に申し込むかが違います。順番を誤ると補助を受けられないため、申し込みの順番は契約の前に確かめます。

あなたがやること: 自分の家で使えそうな工夫に印をつけ、見積もりのときに相談する項目にします。

自分の家の回収年数は、5つの数字があれば計算できます。下の表の右の列を埋めてください。

1日に回せる電気は、昼に売っている量が上限の目安です。売電の明細で1か月に売った量を日数で割ります。蓄電池の容量より多くはためられません。

数字が埋まったら、次の順に計算します。

1. 自己負担 ＝ 設置費用 − 補助金
2. 1年に得する額 ＝ 1日に回せる電気 × 365 ×（買う値段 − 売る値段）÷ 10,000（万円）
3. 回収年数 ＝ 自己負担 ÷ 1年に得する額

表の中で、自分では決められない数字は設置費用だけです。見積もりの金額を入れると、わが家の回収年数が出ます。

あなたがやること: 表を埋めて計算し、保証の年数とくらべます。

チェックが埋まらないのは、たいてい設置費用の欄です。補助金の申請に慣れた業者から、まとめて見積もりをとると比べやすくなります。